20〜40代の独身者・夫婦・子育て世帯で地方移住を検討している方必見！
本記事では、地方移住希望者のための住まい探しガイドを徹底解説します。
地方移住で利用できる主な**3つの住宅選択肢（空き家バンク・民間の賃貸住宅・自治体提供の住宅）**をメリット・デメリット・探し方の観点から比較し、
住まい探しの際に注意すべきポイント（インフラ、物件の老朽度、地域性、人間関係など）もまとめました。
さらに、実際の移住者の体験談を交え、全国で使える住まい探しサービス（SUUMOやLIFULL HOME’S、空き家バンクのポータルサイト等）もご紹介します。
移住後に「こんなはずじゃなかった…」と後悔しないために、ぜひ参考にしてください。
地方移住で選べる住まいの選択肢３つ
地方へ移住する際の住まいとして、大きく以下の3つの選択肢があります。
それぞれ特徴が異なりますので、メリット・デメリットと併せて探し方のコツを見ていきましょう。
空き家バンクを利用する
空き家バンクとは、地方自治体が運営する移住希望者向けの不動産情報提供サービスです。
地域の空き家や空き地を「売りたい・貸したい」持ち主が登録し、移住希望者がそれを閲覧・問い合わせできる仕組みになっています。
自治体によってはNPOなどに運営を委託している場合もありますが、いずれも公的なサービスなので安心感があります。
各自治体で名称は多少異なりますが、
総じて「○○市空き家バンク」のように案内されており、地方移住を推進する制度の一つです。
メリット ※空き家バンクを利用する主なメリット
費用が安く抑えられる
一般的な不動産仲介と異なり仲介手数料がかからないため、初期費用を大きく削減できます。
物件によっては敷金・礼金ゼロ、家賃が相場より格安というケースも多く、
中には家賃1万円以下の破格物件や、
長期間借りることで無償譲渡してもらえるような驚きの案件もあります。
自治体によっては空き家バンク利用者向けにリフォーム補助金や家賃補助など支援金制度を用意している場合もあり、活用できれば住居費負担を大幅に減らせます。
掘り出し物の古民家に出会える
民間の賃貸市場には出回らないような田舎の古民家物件や広い庭付き一戸建てなどに巡り合える可能性があります。
営利目的でないオーナーが「空き家を大切に使ってほしい」という思いで登録しているケースもあり、一般のサイトでは見られない個性的な住まいを見つけられる魅力があります。
地域によっては現状渡し（今ある状態のまま引き渡し）で自由にDIY改修OK、場合によっては無償で譲ってもらえる物件さえあります。
移住と同時に古民家再生やDIYに挑戦したい人にはうってつけでしょう。
自治体による安心感
空き家バンクは自治体が窓口となっているため悪質な業者が介在せず、基本的な情報の透明性が保たれています。
公的な仕組みである安心感から、
「まずは空き家バンクをチェックしてみよう」と考える移住希望者も増えています。
自治体によっては物件の契約時に宅建協会や地元不動産業者が仲介に入るケースもあり、トラブル防止の体制が整えられている所もあります。
デメリット ※空き家バンクを利用する前に知っておきたい注意点
契約・交渉を自分で行う必要がある
空き家バンクは情報提供が主目的で、
自治体自体は賃貸借契約や交渉の当事者にはなりません。
基本的に家主（オーナー）と利用者が直接やり取りし、契約手続きも双方で進める必要があります。
宅地建物取引業者の仲介が入らない場合、
契約書の内容確認や条件交渉を自分で行うことになりがちです。
そのため、不明点は自治体の相談窓口や専門家に確認しながら、契約内容（特に賃料、契約期間、修繕の負担区分など）をきちんと詰める必要があります。
後々のトラブル防止のためにも、契約書の取り交わしや重要事項の確認を怠らないようにしましょう。
物件が老朽化している場合が多い
空き家バンクで紹介される物件の多くは築古の中古住宅です。
中には十数年誰も住んでいなかったというケースも珍しくなく、給排水や屋根など見えない部分が想像以上に傷んでいる場合があります。
現状渡し物件ではリフォームや修繕費がかさむ可能性も高いです。
隠れた瑕疵（見えない不具合）が後から見つかることもあり得ますので、引き渡し前に専門家を交えて住宅診断をしたり、
契約時に「どこまでを借主負担で修繕するか」を明確にしておくことが重要です。
自治体の移住ガイドでも「長期間空き家だった住宅は予想以上に傷んでいる場合があるので、必ず自分の目で状態を確認しましょう」と注意喚起しています。
情報収集と物件探しに手間がかかる
空き家バンクの掲載情報は、
素人である物件オーナーが登録するため詳細が不足していることもあります。
写真や間取り図が少なかったり、周辺環境の情報が不十分な場合は、自ら現地に出向いて確認したり役場に問い合わせて補足情報を集める必要があります。
また賃貸より売却物件の掲載割合が多い自治体もあるため、「賃貸で移住したい」人にとっては希望に合う物件探しに時間がかかるケースもあります。
希望エリアの空き家情報は常にチェックし、
新着物件が出たらすぐ問い合わせるなど、根気強く探す姿勢が大切です。
空き家バンク 探し方のポイント
空き家バンク物件を探すには、
まず希望エリアの自治体が運営する空き家バンクサイトを確認しましょう。
各市町村の公式ホームページや移住支援サイトに「空き家バンク」のページがあります。
さらに効率よく探したい場合、
国土交通省が整備した**「全国版空き家・空き地バンク」を活用する方法があります。
大手不動産サイトのLIFULL HOME’Sおよびアットホームが協力して全国の空き家バンク情報を一元検索できるポータルを提供しており、
2020年代には全国約500の自治体**が参加、数千件規模の物件情報が掲載されています。
LIFULL版・アットホーム版いずれも地図検索や地域の動画紹介機能などがあり、希望条件で全国の空き家バンク物件を絞り込めます。
まずはネット上で情報収集しつつ、気になる物件が見つかったら実際に現地を訪れて確認・交渉することをおすすめします。
民間の賃貸物件を探す
続いては民間の賃貸住宅を利用する方法です。
地方でも都市部や主要な町では、
不動産会社が仲介するアパート・マンション・一戸建ての賃貸物件が見つかります。
いわゆる普通の不動産市場で家を借りる形で、
物件情報はSUUMOやHOME’Sなどの大手不動産ポータルサイト、地元の不動産店の紹介、情報誌などで探すことができます。
民間の賃貸物件を探すメリット
物件情報が探しやすく手続きも安心
大手ポータルサイトや不動産屋経由なら、
検索機能で条件に合う物件を絞り込んで比較検討できます。
写真や間取り、周辺環境情報も充実しており、
初めての土地でも住まいのイメージを掴みやすいでしょう。
契約は宅建業者が仲介してくれるため、契約手続きや重要事項説明などもスムーズで安心感があります。
敷金・礼金や契約条件なども事前に明示されており、不明点は仲介業者が調整・説明してくれるので、空き家バンクのように個人間で直接交渉する負担はありません。
物件数が豊富で比較的状態が良い
地域や予算にもよりますが、
民間賃貸のほうが空き家バンクよりも選択肢が多い傾向があります。
特に地方都市や中規模の町であれば、築浅のアパートやリフォーム済みの一戸建てなど、状態の良い物件が見つかりやすいでしょう。
家賃相場も都市部より割安で、
同じ予算でも広い間取りや庭付き住宅に住めるケースが多いです。
インフラ設備（上下水道や電気ガス）が整った物件が多く、入居後すぐ快適に暮らし始めやすいのもメリットです。
また大家さん（貸主）も物件に愛着を持って管理していることが多く、不具合時の対応などサポートを受けやすい面もあります。
民間の賃貸物件を探すデメリット
初期費用や家賃が相応にかかる
民間賃貸では敷金や礼金、仲介手数料、前家賃などの初期費用が発生するのが一般的です。
特に礼金や仲介手数料は空き家バンク利用時には不要な費用なので、比べると割高に感じられるかもしれません。
家賃も空き家バンクの破格物件ほど安いケースは少ないですが、それでも都市部に比べれば低水準とはいえ、毎月安定した支払いが必要です。
また更新料（更新事務手数料）が数年ごとにかかる地域もあります。
総じて、公的支援を活用できる自治体物件や空き家バンク物件よりは金銭面のメリットが小さい傾向です。
地方ならではの物件不足の可能性
人口が少ない地方ほど、民間の賃貸物件情報自体がネット上に出てこない場合もあります。
不動産会社が少ない地域では「貸したい人と借りたい人」が直接つながってしまい、そもそも広告に載らないケースもあります。
また、貸し手側が「できれば売りたい」と考えて賃貸募集をしていないこともあり、希望するエリアで賃貸がほとんど見つからないという事態も起こりえます。
特に限界集落に近い田舎や、物件数自体が少ない町では、選択肢が非常に限られる点に注意が必要です。
「どうしてもこの地域に住みたい」という強い希望がある場合、賃貸にこだわらず購入も検討するか、後述の自治体提供住宅や空き家バンクも並行して探す必要があるでしょう。
民間の賃貸物件を探す際のポイント
希望地域に民間賃貸の物件がどれくらいあるかは、
まず大手不動産情報サイトで検索してみると把握しやすいです。
例えば 「SUUMO」「LIFULL HOME’S」「アットホーム」 などで地域名を指定し、賃貸物件一覧を確認してみましょう。
気になる物件があればサイト経由で問い合わせができるほか、
地元の不動産会社を紹介してもらえることもあります。
併せて、現地の不動産会社や情報誌もチェックしてみましょう。
地方の優良物件はインターネットに掲載されず水面下で決まることも多いため、人口が少ない地域ほど地元不動産店への直接相談が有効です。
実際に現地に出向いて不動産屋を訪ね、「〇〇町で貸家を探しているのですが…」と相談すると、ネット未公開の物件を教えてもらえることもあります。
また自治体の移住相談窓口に問い合わせれば、「最近◯◯地区で空き家情報がありましたよ」といった地域密着の生情報を得られる場合もあります。
民間賃貸を探す際も、ぜひ現地の足とネットの情報収集を併用してみてください。
自治体提供の住宅を活用する
3つ目の選択肢は、自治体（地方公共団体）が移住者向けに提供する住宅を利用する方法です。
多くの自治体では、移住・定住促進のために住まい支援制度を設けています。
その代表例が**「移住者向け賃貸住宅」と呼ばれるもので、
移住希望者を対象に一定期間だけ低廉な賃料で貸し出す住宅**です。
自治体所有または自治体仲介の物件で、
ファミリー向けの一戸建てやマンションタイプ、
単身者向けのアパートタイプなど様々な種類があります。
リフォーム済みで住みやすい住居や、
学校・役場に近く利便性の高い立地の物件が用意されていることも多く、
地域によって特色ある住宅が提供されています。
また自治体によっては「お試し移住住宅」といって、
短期間（1泊～数週間・数ヶ月）地域の暮らしを体験できる住宅を運営している場合もあります。
本格的に移住する前に、
格安でその土地の暮らしを試せる制度で、
古民家を改修したゲストハウス風の施設などユニークな例もあります。
さらに一般的な公営住宅（市営・県営住宅）も地域によっては移住者が応募可能です。
公営住宅は所得制限等の条件がありますが、該当すれば民間相場より安い家賃で長期入居できるため、移住希望者にとって魅力的な選択肢となります。
自治体提供の住宅を活用するメリット
家賃が非常に安い・補助が手厚い
自治体提供住宅の最大のメリットは、その圧倒的な低コストです。
移住者向け賃貸住宅の場合、家賃は近隣の民間相場より大幅に抑えられており、中には月数千円〜1万円台という信じられない安さの物件もあります。
敷金礼金が不要だったり、入居支度金が支給される自治体もあります。
家賃補助制度を別途用意している自治体も多く、
所定の期間家賃の一部または全額を補助してくれるケースもあります。
例えば「入居後◯年間は家賃半額」や「子育て世帯は毎月◯円補助」といった施策があり、利用できれば大きな経済的助けとなります。
移住者歓迎の物件で住みやすい
これらの住宅は「新しく来る人に長く住んでほしい」という自治体の意図で提供されているため、住環境が整っている場合が多いです。
リフォーム済みで清潔感のある内装、生活利便施設への近さ、近隣に先輩移住者が暮らしているなど、新生活をスムーズに始められる工夫が凝らされています。
自治体の担当者や地域の移住コーディネーターが入居者をサポートしてくれることもあり、困りごとの相談に乗ってもらえます。
民間賃貸と比べ物件数は限られますが、
その分**「移住者ウェルカム」な住まい**に出会える可能性が高いでしょう。
地域によっては空き家バンク物件を自治体が借上げ・改修して移住者向け住宅に転用している例もあり、古民家風の一戸建てに格安で住める場合もあります。
自治体提供の住宅を活用するデメリット
入居期間や条件に制限あり
自治体提供住宅の多くは入居できる期間があらかじめ決まっています。
例えば「最長で入居後5年まで」や「移住後○年間限定」等、長期の定住先というより移住直後の一時的な受け皿としての位置付けです。
一定期間を過ぎたら退去し、自分で次の住まいを確保しなければなりません。
そのため将来的には住宅を購入するか民間賃貸に移行することを見据えておく必要があります。
また入居にあたっては年齢制限や家族構成など条件が付く場合があります。
例えば「応募時点で40歳以下の世帯」
「中学生以下の子どもがいる世帯優先」
「将来的に定住する意思があること」等、
自治体によって基準があるため、自分が条件を満たすか確認が必要です。
供給戸数が少なく競争がある
こうした住宅は基本的に各自治体が限られた戸数しか持っていません。
募集も期間限定や抽選となるケースが多く、
「募集開始からすぐ埋まってしまった」という人気物件もあります。
特に子育て支援が充実した地域や、
移住希望者に人気のエリアでは競争率が高く、
申し込んでも入居できない場合があります。
また公営住宅の場合は地元住民との兼ね合いもあり、
必ずしも移住希望者が優先されるわけではありません。
総じて、「タイミングが合えばラッキー」くらいの狭き門になる可能性も念頭に置きましょう。
根本解決にならないケースも
移住者向け住宅やお試し住宅は「まず移住を体験してもらう」趣旨で提供されているため、長期的な生活設計から見ると途中段階にすぎません。
いざ期限が来て退去となった際に、
改めて民間物件や家の購入を検討しなければならず、
結局はその地域で改めて住まい探しをすることになります。
「入居中に地域に慣れてしまって、出たくなくなった…」という声もあり、良くも悪くも腰を落ち着けにくい点は認識しておきましょう。
最終的な定住先としては候補から外し、あくまで移住初期の仮住まい・ステップとして位置づけるのがおすすめです。
自治体提供の住宅 探し方のポイント
自治体提供の住宅情報は、希望エリアの自治体公式サイトや移住支援ポータルで確認できます。
「◯◯市 移住者向け住宅」「◯◯町 定住促進住宅」などのキーワードで検索すると該当ページが見つかることが多いです。
また総務省の「全国移住ナビ」や各都道府県の移住支援サイトでは、自治体の住宅支援制度一覧が掲載されている場合もあります。
募集時期が限られるものも多いので、定期的に情報をチェックしましょう。
不明な点や最新情報は直接自治体の移住相談窓口に問い合わせるのが確実です。
担当者から募集予定を教えてもらえたり、
希望に合う制度を提案してもらえることもあります。
なお、お試し移住住宅は利用希望日の調整が必要だったり先着順だったりしますので、移住体験をしてみたい方は早めに計画を立てると良いでしょう。
住まい探しの注意点・チェックポイント
地方で理想の住まいを見つけるには、
物件そのものだけでなく周辺環境や契約条件も含めた総合的な視点が重要です。
以下では、移住前に必ず確認しておきたいポイントを詳しく解説します。
生活インフラの確認
水道・電気・ガス・ネット環境といった基本的なインフラが整っているかは、移住先での快適な生活の基盤となります。
地方では、上水道が通っておらず井戸水を使う住宅や、下水ではなく浄化槽を個別に管理するケースも珍しくありません。
特にテレワークを予定している方は、インターネットの通信環境の確認が必須です。
光回線が引かれているか、ポケットWi-Fiで代替可能かなど、居住前に現地での接続状況を調査しておきましょう。
また、移動手段も重要です。
車が必須の地域か、公共交通機関が機能しているか、雪が多い地域では冬装備の必要性も含めて把握しておくことが大切です。
古い物件の状態チェック
古民家や築年数の経った住宅に住む場合、
見た目にとらわれず建物の構造や劣化状況の確認が欠かせません。
屋根裏や床下、特に水回りの傷み具合は慎重に確認し、
可能であれば専門家に住宅診断（インスペクション）を依頼しましょう。
また、害獣や害虫の痕跡（ネズミ、イタチ、シロアリなど）にも注意が必要です。
寒冷地では断熱性能が低く、冬場の寒さが深刻な問題となることもあります。
すきま風や暖房設備の有無などを含め、居住前のリフォーム計画も視野に入れて判断しましょう。
地域の気候・災害リスク
地域ごとの自然環境や気候条件も、日常生活の快適さを左右する重要な要素です。
豪雪地帯での除雪体制、台風被害の頻度、土砂災害や浸水リスクの有無など、自治体のハザードマップを参照して現地のリスクを把握しておくことをおすすめします。
また、山間部では野生動物の出没、虫の多さ、寒暖差の激しさなど、都市部とは異なる自然との付き合いも求められます。
できれば異なる季節に何度か下見を行い、生活への影響を実感することが望ましいでしょう。
地元コミュニティとの関係
地方での暮らしでは、地域との関係性が円滑な生活のカギになります。
ご近所づきあい、地域行事への参加、自治会活動など、移住者であっても地域の一員としての振る舞いが求められます。
共同作業（日役）や冠婚葬祭への関与、地域特有の慣習について、事前に自治会長などに確認しておくと安心です。挨拶を欠かさず、地域の輪に積極的に関わることで、移住後の孤立を防ぐことができます。
契約条件と費用の確認
物件が見つかったら、契約条件や費用の明確化を行いましょう。
敷金・礼金、更新料、退去時の原状回復範囲など、
不明点はすべて契約前に確認しておくことが大切です。
特に空き家バンクを通じた契約では、自己責任での契約となるため、口約束ではなく必ず書面で合意を交わしてください。
修繕負担や設備の管理責任の所在も明確にしておくことで、後のトラブルを防げます。
また、都市部との違いとして、車の維持費や暖房費といった固定費の増加があるため、移住後の総支出を想定した資金計画も併せて立てておきましょう。
リアル体験談：空き家バンクで古民家DIY暮らし
Case: 東京から長野へUターン移住したAさん夫婦の体験
東京都出身のAさん（32歳）・Bさん（30歳）夫婦は、自然豊かな町での子育てを夢見て、長野県の山あいの町へ移住を決意。
光回線が整備されている点と、移住支援制度の充実が決め手となりました。
広い一軒家での暮らしを希望し、
空き家バンクから築50年以上の古民家を月1万円で借りることに。
雨漏りや床の劣化はありましたが、自治体の補助金とDIYで改修しながら住み始めました。
水回りは工務店に依頼し、床補強や壁の補修は夫婦で手作業。
夫婦で協力して家を作り上げる喜びが、暮らしに対する愛着を生み出しました。
地域との関わり
近所への挨拶や通信設備の相談を通じて、
徐々に地域の方々と信頼関係を築きました。
農作物のおすそ分けや祭り・運動会への参加を通して、「田舎の閉鎖的な空気」という先入観は払拭され、むしろ温かさを感じられる関係性が築けたとのことです。
苦労と充実
冬は隙間風との戦いとなり、
薪ストーブの導入と管理に苦労しながらも、
「寒さの中で星を眺める時間」に幸福を感じたそうです。
最近ではDIYのスキルも向上し、空き部屋を地域向けカフェにリノベーションする計画も進行中。
「空き家バンクでこの家に出会えて本当に良かった」と語るAさん夫婦の姿が印象的でした。
体験談からの学び
- 理想の暮らしを明確にし、物件選びに妥協しない姿勢が、移住後の満足度を高める鍵になる。
- 地域との信頼関係が移住生活の円滑化に不可欠。積極的な挨拶と関わりで「よそ者」から「一員」へと変われる。
- 自治体の補助制度を活用し、DIYで工夫する柔軟性が、地方暮らしを豊かにする。
田舎暮らしには不便もありますが、その先には都市では味わえない人のつながりや自然との共生があります。
理想を胸に、一歩踏み出してみてはいかがでしょうか？
住まい探しに役立つ全国のサービス・サイト紹介
最後に、地方の住まい探しに便利な全国向けサービスや情報サイトを紹介します。物件探しや情報収集にぜひ活用してみてください。
SUUMO（スーモ）
リクルートが運営する日本最大級の不動産情報サイトで、賃貸から売買まで幅広くカバーしています。地域・沿線・通勤時間など、細かい条件で検索可能。
特に地方移住向けの特集ページが設けられることもあり、
田舎暮らしや古民家再生などユニークな物件に出会えるチャンスも豊富です。
掲載物件数が圧倒的に多く、都市近郊から地方都市まで網羅しているため、まず最初の情報収集ツールとして非常に便利。
気になる物件があれば、サイト経由で地元の不動産会社に問い合わせることもできます。
LIFULL HOME’S（ライフルホームズ）
物件掲載数が国内最大級の不動産ポータルサイトです。
賃貸・売買検索はもちろんのこと、
移住や二拠点生活に関するコラムや地域紹介記事も充実しています。
特に注目すべきは、全国版空き家バンクの検索機能を搭載している点。
自治体の空き家バンクに登録された物件を、
LIFULL HOME’Sの専用ページから横断的に探せるのは大きな魅力です。
「地方移住・田舎暮らし向け物件」ページには、古民家や格安住宅が特集されており、空き家バンクに興味がある人には非常に有用です。
会員登録で新着物件通知などの便利機能も利用可能。積極的に活用しましょう。
アットホーム 空き家バンク検索
不動産情報ポータル「アットホーム」が提供する、
全国の空き家情報をまとめた検索サービスです。
国土交通省と連携した公式の空き家バンクとして、HOME’S版と並ぶ信頼性を持っています。
検索インターフェースは通常の物件検索と似ており、
地図やエリアから直感的に探せるのが特徴です。
中には詳細な写真や周辺データが掲載されている物件もあり、比較検討がしやすいのもポイント。
アットホームは空き家以外にも地方物件全般の情報が豊富なので、
通常の物件探しと並行してチェックすることで、より多くの選択肢を得られます。
その他の移住関連サイト
上記サイト以外にも、移住に役立つ便利な情報源があります。
たとえば、**「ニッポン移住・交流ナビ（JOIN）」**は、総務省が支援する政府系の移住ポータル。
全国の自治体による移住支援情報、
求人、イベント情報などがまとまっており、移住初心者には必須のサイトです。
また、各都道府県・市町村が独自の移住支援ポータルを運営しているケースも多く、地域特有の制度や住まいの情報、体験談などが掲載されています。
加えて、SNSの移住者コミュニティグループではリアルな声を聞くことができ、「実際に住んでどうだったか」「この地域はどうか」といった貴重な情報収集にも役立ちます。
さまざまなサイトを活用しながら、「こんな家に住みたい」「この地域で暮らしたい」というイメージを明確にすることが、理想の住まい探しへの第一歩です。
まとめ：自分に合った住まいで充実の地方ライフを！
地方移住の住まい選びは、移住成功のカギを握る大切なステップです。
空き家バンク、民間賃貸、自治体提供住宅——それぞれにメリットと注意点があります。
自分の理想や優先順位を明確にし、じっくり検討することが大切です。
水道やネット環境、地域の人付き合い、災害リスクなど、暮らし始めてから困らないように事前のチェックは丁寧に。
はじめは賃貸やお試し移住で気軽にスタートし、地域に馴染んでから本格的な定住を考えるのもおすすめです。
理想の住まいと出会えたとき、移住生活はぐっと楽しくなります。
この記事が、あなたの新しい一歩を後押しできたなら嬉しいです。応援しています！🌱
